ベリーズ・バリアリーフの「借金」を「保全財源」に変えた金融システム

　世界遺産を将来世代へ継承するためには、建造物の修復や自然環境の保全、モニタリング、人材育成などに継続的な資金が必要となる。しかし、世界遺産を保有するすべての国が十分な財源を確保できるとは限らない。特に経済基盤が弱く、多額の債務を抱える国では、国民生活や債務返済を優先することで、遺産保護に必要な予算を確保できない可能性がある。私はこうした問題に対して、保全を単なる「支出」と捉えるのではなく、金融の仕組みや民間資金を活用し、継続的な保全財源を生み出すことが重要だと考える。

　その一例が、中米ベリーズで行われた債務スワップである。ベリーズには世界最大級のサンゴ礁が広がり、「ベリーズ・バリアリーフ保護区」として世界遺産に登録されている。一方、同国は多額の対外債務を抱えていた。そこで自然保護団体などの協力を得ながら、従来より有利な条件で資金を調達し、その資金によって既存債務を買い戻す仕組みが導入された。これにより債務負担を軽減するとともに、長期的な海洋保全のための資金を確保することが可能となった。この仕組みの特徴は、債務問題と自然保護を別々に考えるのではなく、債務負担の軽減によって生まれた余力を保全へ結びつけたことにある。いわば「借金」を「自然を守る力」へ転換したのである。

　こうした仕組みは、国家予算や入場料だけに依存しない財源確保の方法として有効である一方、すべての国や世界遺産にそのまま適用できるわけではない。債務規模や信用力、政治体制など各国の状況は異なるためである。また、資金を確保すること自体が目的となり、本来守るべき遺産の価値が置き去りになってはならない。そのため、資金の使途を明確にするとともに、保全状況を継続的に確認する仕組みが必要である。日本ではベリーズと同様の債務スワップを導入する必要性は低いと考えるが、その発想は応用できる。例えば、世界遺産を訪れる観光客から得られる収入の一部を基金として積み立て、文化財修復や地域住民による保全活動へ還元する仕組みなどが考えられる。

　世界遺産の保全には継続的な資金が必要であり、その財源を行政だけに依存することには限界がある。ベリーズの事例が示しているのは、単なる資金調達の方法だけではなく、「経済的な課題の解決」と「遺産の保全」を同時に実現しようとする発想の重要性である。今後は行政だけでなく、企業、金融機関、NGO、地域住民、観光客など多様な主体が保全に参加できる仕組みを構築する必要がある。世界遺産を守ることを「お金がかかるもの」と考えるだけではなく、保全によって生み出された社会的・経済的価値を再び遺産へ還流させる。その循環をつくることが、世界遺産を将来世代へ継承するための持続可能な財源確保につながると考える。（だいたい1150文字）