【論文】エルビル城砦に学ぶ世界遺産復興｜建物を直すだけでは保全は続かない

　世界遺産の復興というと、壊れた建物を元の姿に戻すことへ目が向きやすい。しかし、建物だけが残っても、それを守れる人が現地に残らなければ、保全は続かない。外国の専門家が修復を終えて帰国した後、誰が異常を見つけ、誰が補修し、次の世代へ技術を伝えるのか。私は、国際支援では遺産を直すことと同じくらい、「直せる人と組織を育てること」が重要だと考える。

　イラクの「エルビル城砦」は、長期にわたり人々が暮らしてきた丘上の都市遺跡で、2014年に世界遺産へ登録された。保全と再生を担うため、2007年にはエルビル城砦再生高等委員会（HCECR）が設けられ、UNESCOなどと連携して保存・再生計画を進めてきた。ここで重要なのは、外国人専門家だけが作業するのではなく、現地の職人や保存技術者、遺産管理者が実際の修復に参加し、技術と判断方法を学んでいることである。さらにHCECRが、建造物の修復、考古学調査、観光、教育を一体的に扱うことで、研修で得た知識を日常の管理へつなげている。住宅や文化施設、観光関連事業への活用も進めば、城砦は保存された空箱ではなく、再び地域と関わりながら生きる場所になる。

　ただし、研修を数回行えば人材育成が完成するわけではない。短期事業が終わった途端に財源や雇用がなくなれば、育てた人材は現場を離れてしまう。また、復興を急ぐあまり、外部の材料や工法を一方的に持ち込めば、地域が受け継いできた技術や生活文化を失い、真正性を損なう可能性もある。私は、キャパシティ・ビルディングを「人材」「組織」「制度」の三層で考える必要があると思う。個人に技術を教えるだけでなく、HCECRのような常設組織を置き、長期財源、保存基準、記録、住民参加まで一つの管理体系として残すことが必要である。

　この考え方は、ウクライナの文化遺産復興にも活用できる。UNESCOは既に、被害状況の評価や3Dレーザースキャンなどの記録技術について、現地専門家への研修を進めている。今後は、緊急安定化、本格修復、維持管理を別々の事業にせず、大学や職業訓練機関で学べる連続した教育課程にするべきである。また、研修を受けた人が次の人を教える仕組みをつくり、国際資金の一部を専門職の継続雇用へ充てる必要がある。国際協力の成果を、何棟修復したかだけで評価してはいけない。支援が終わった後も、現地の人が自ら考え、選び、直せるようになったか。それこそが本当の成果である。世界遺産を未来へ残すとは、建物を残すことだけではない。守る意思と技術を持つ人を、未来に残すことでもある。